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百貨店ブランドが郊外SCに大挙進出するブランド系SPAが出揃ったと言ってもニューファミリ一向けのボリューム価格ブランドばかりで、キャリアやミセス向けの大人ブランドやブリッジ級以上の高級ブランドは皆無ですから、百貨店ブランドが揃ったというわけではありません。
ましてやメンズブランドとなると、ザ・ショップTKタケオキクチぐらいしか見当たりません。郊外には手頃な生活着を求めるニューファミリーしかいないわけではありませんから当然、キャリアやミセス向けブランドのニーズもありますし、アダルトカジュアル等のメンズブランドのニーズもあります。
ラルフローレンやDKNY、バーバリーぐらいは成立するSCも少なからず在るはずです。これまでは地元百貨店への遠慮もあって手頃な郊外SC専用ブランドの出店ばかりでしたが、SCの巨大化や郊外マーケットの成熟で百貨店ブランドそのものを求める声が高まり、前述したクラスのブランドでも売れる見通しが立ってきました。
となれば、百貨店ブランドが大挙して郊外SCのモールに登場するのは時間の問題でしょう。米国のRSCでは複数のデパートが出店していますし、モールにもラルフローレンやリズクレイボーン等のブランドストアが存在します。

高級住宅地のモールではルイ・ヴイトンやシャネルさえ見られます。そこまではいかないにしても、イオンモールやダイヤモンドシティにラルフローレンやバーバリーがあってもよいではありませんか。
百貨店業界の窮状を見る限り、郊外SCへの出店が本格化する可能性はほとんどないでしょう。頼みの綱であったミレニアム企画の糸も切れた以上、外資デパートの進出を待つしかないのが実情ですが、未だ具体的な案件はありません。
そんな中で動きだしているのが、百貨店や郊外SCに多様なブランドを展開する大手アパレルの超千坪級メガストア構想です。オンワード樫山は地元百貨店の参画も視野にいれて、サックスフイフスアベニューやかつてのIマグニンのような多層型メガストアを構想していますし、ワールドはオペークの郊外型フルサイズ店舗の実現を考えています。
これら多数のブランドを集積した2、3層の超千坪級店舗は事実上のアンカーデパートですから、実現すれば本格的な多核型モールが成立することになります。これまでニューファミリ一向けのボリュームゾーンに限定されていた商品供給もキャリアやミセス、そしてブリッジ級ブランドまで揃うことになりますから(メンズも同様)、郊外大型SCの客層は一気に拡がるに違いありません。
日本SC協会によれば、2001年度の全国SCの平均坪効率は303.0万円(月坪効率25.3万円)でしたが、郊外SCに限れば260.6万円(同21.7万円)と92年度から3割近く低下しています。郊外SCの多くはGMSや食品スーパーの高効率な食品部門(一般に衣料品の4倍前後の効率)を含んでいますから、衣料品テナントの実勢は120、180万円(同10、15万円)程度とみるべきでしょう。
ICSCによれば、2001年度の米国RSCテナントのそれは12076ドル(約150万円/1ドル=120円換算、以下同)でしたから、もはや米国と大差ない水準まで低下しているのです。フッシ後の多様化にもかかわらず、日米SCの不動産コストには大差があります。
米国RSCを主戦場とするメジャーSPAたるギャップ社、リミテッド・プランズ社、アパークロンピー&フイッチ社、3社の2001年度決算における年間坪効率は平均153.9万円と日本の郊外SCテナントの平均的な水準ですが、1坪当り月間不動産費は平均9882円と1万円を切り、売上対比不動産費率は平均6.9%に収まっているのです。日本SC協会の調査では、2001年度の3万rd以上の郊外SCの1坪当り月間不動産費(家賃+共益費)は平均27007円と米国SPA3社平均の2.7倍を超え、3万円を超える物件も少なくありません。
しかも、米国にはない共同販促費や駐車場負担金、保証金敷金の金利見合い分や内装監理費負担等も考えれば、単位面積当り不動産コストの差は実質3、4倍にもなってしまいます。 SCの平均月坪当り家賃(共益費含む)は全立地計で28798円と前年から1.3%上昇し、人口100万人以上の大都市に限れば44740円と3.5%上昇しました。

郊外SCに限れば、1万、2万未満級SCが16472円と3.7%低下したのに対して、2万、3万未満級SCは19880円と15.4%、3万超級SCでは27007円と10.5%上昇しています。長期レンジで見れば全国SCの平均月坪当り家賃は過去10年間に6.5%低下しましたが、この間にSC面積は8割以上も拡大し、年間坪効率は3割近く落ち込んでしまいました。
同期間に3割強の面積拡大に留まった東京大阪の賃貸オフィスの家賃がほぼ半減しているのと比較すれば、SCの家賃は需給バランスも販売効率も無視して高止まっていると言うしかありません。 ※ICSC(インターナショナル・カウンシル・オフ・ショッピンタセンターズ)国際ショッピングセンター協会。
本拠をニューヨークに置き、米国内とカナダを中心にi舌動している。飽和限界を超えている米国のRSCICSCによれば、2001年度の全米SC増加数は704と前年からほとんど横バイで、ピークの87年度(2142SC)に比べれば3分のlにも及びませんでした。
3万7l61rrl以上のSC(RSCサイズ)は2000年度の45増から55増とやや回復、9万2901rrl以上のSRSCに限っても6増から10増と回復しましたが、2002年以降10年間に渡って全米で開設されるRSCは年間5、6にとどまると予測されています。米国ではRSCの飽和化が言われて久しく、2001年末時点の3万7l61rrl以上のSC数は2117を数え、1SC当り人口は13.5万人とかなりのオーバーストア状態になっています。
メトロポリス郊外の競合は特に激しく、たとえばワシントン郊外の”タイソンコーナーSC”の商圏は半径36km/人口134万人と設定されていますが、同エリア内には65ものRSCがひしめき合っているのです。日本に比べれば有利な条件で出店しているものの、RSCテナントの採算も悪化しています。
全SCの平均年間坪効率が2000年の7349ドルから2001年は7461ドルと1.5%上昇したのに対して、主要475RSCのテナントに限れば0.2%低下しているのです。 RSCだけではありませんが、ICSCの調査では2001年度の閉鎖テナント数は6000店超と前年から5倍以上に増加しており、空きスペース問題が深刻化しています。
巨大な投資に見合う立地が限られてきたことに加え、モール間の競合激化と同質化、販売効率の低下、広大過ぎてパーキングやショフッシユ後の立地多様化※ICSC(インターナショナル・カウンシル・オフ・ショッピンタセンターズ)国際ショッピングセンター協会。本拠をニューヨークに置き、米国内とカナダを中心にi舌動している。
飽和限界を超えている米国のRSCICSCによれば、2001年度の全米SC増加数は704と前年からほとんど横バイで、ピークの87年度(2142SC)に比べれば3分のlにも及びませんでした。

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